次の各取引を仕訳しなさい。尚、勘定科目は次の中から最も適当なものを選び解答すること。
現金 当座預金 受取商品券 売掛金 買掛金
仕入 売上 備品 前受金 未払金
(1)商品￥500,000を売上げ、代金として同額の全国共通商品券を受け取った。
(2)商品￥600,000を売上げ、代金として￥400,000を自治体発行の商品券を受け取り、残額は現金で受け取った。
(3)かねて売上代金として受け取っていた全国共通商品券￥500,000を引き渡して換金請求を行い、ただちに同額の現金を受け取った。
(4)備品￥300,000を購入し、代金のうち￥200,000はかねてから受け取っていた自治体発行の商品券を引き渡し、残額は後日支払うこととした。
解答
| 番号 | 借方 | 金額 | 貸方 | 金額 | |
|---|---|---|---|---|---|
| (1) | 受取商品券 | 500,000 | 売上 | 500,000 | |
| (2) | 受取商品券 | 600,000 | 売上 | 600,000 | |
| (3) | 現金 | 500,000 | 受取商品券 | 500,000 | |
| (4) | 備品 | 300,000 | 受取商品券 未払金 | 200,000 100,000 |
解説
今回の仕訳問題は勘定科目として、受取商品券を使用して解答することが新規であり、その他はこれまでの仕訳問題で確認してきたことだと思います。
重要なことは、自治体や他社が発行した商品券を受け取った場合は、受取商品券勘定で資産の増加(借方)で仕訳を行い、換金請求や他社に代金として譲渡した場合は、受取商品券勘定で資産の減少(貸方)で仕訳を行うことです。
受取商品券についての簡易解説
商品を販売する際に、"商品券"と呼ばれる同業の商店で使用可能なものとして使われることがあります。大手のスーパーではグループの商品券であったり、最近ではふるさと納税の返納品として、地域商店街で使える現金に代わる商品券を発行している場合もあります。
この商品券は、前述の通り、通貨と同じように使用できることから、会計処理も当然する必要があります。通貨と同じ性質を持っていることから、資産として受取商品券勘定で仕訳を行います。
テキストベースで復習したい方は、以下の記事を参考にしてください。
