【VTI】米国全体に投資するETFを紹介~長期投資向け~

世界経済は今や米国経済と一蓮托生となっており、アメリカ経済の景気後退は、世界経済の後退を意味します。

過去に全世界株であるVTと呼ばれるETFを紹介しましたが、ここで、アメリカ株の占める割合は約6割と、過半数以上を占めています。

このことから、アメリカへの投資が最も分散が効い、リターンの大きな投資先であると考える人もいます。

有名人では、FIREの民である厚切りジェイソン氏は、VTIへの投資で資産形成を行っているそうです。
気になる方は、書籍も出版されているため、一度書店で見てみて下さい。

今回はそんな米国全体に投資できるETFの【VTI】について解説します。

私はVTに投資していますが、VTIへの投資も王道の資産形成となると思います。

全世界株【VT】について知りたい方は、こちらをどうぞ。

VTIの概要

VTIの基本情報について解説していきます

VTIの正式名称(商品名)バンガード・トータル・ストック・マーケットETF
運用会社Vanguard(バンガード) ※2
純資産額約2380億$ (約33.3兆円 1$=140円)
総経費0.03%
構成銘柄数約4000銘柄
直近配当利回り1.77%(税込)  ※2022年10月4日bloomberg参照
設定日2001年5月31日
※1:上記表の値は2022年10月4日bloomberg参照  ※2:現在バンガードは、日本支部がなくなり日本語サイトが無くなっております。

特徴

米国株式市場に上場している銘柄のほぼ100%に投資し、"CRSP USトータル・マーケット・インデックス"のパフォーマンスへの連動を目指した米国ETF。
要は、米国市場全てへ丸ごと投資です。

ETF純資産総額が約2380億$(日本円で約33兆円, 1$=140円)であり、多くの投資家から資産を預かっており、全世界株VTよりも資産規模が約10倍以上となっていることから、かなり多くの人に有望な投資先と信頼されていることが考察できます。

また、こうしたETFの特徴として、良い商品は経費率が低いことを覚えていただきたいです。
驚異の0.03%です。

仮に、100万円を投資したとしても、年間の経費は300円です。

米国市場全体に投資するのに、ほとんど管理費がかからないため、優良な投資先です。

組み入れ銘柄(TOP5)

VTIに組み入れられている銘柄の上位5つを紹介します。

銘柄名ETFの構成比率
アップル約6.07%
マイクロソフト約4.91%
アマゾンドットコム約2.75%
テスラ約1.83%
アルファベット約1.64%
2022年10月4日バンガードHP調べ (2022/8/31)

上位5つをみて頂ければわかる通り、皆さんが良く知っている企業ばかりです。

これらの企業は米国だけの経済活動ではなく、世界で経済活動しているため、米国の投資で分散が効いていると考える人の意見は一定の説得力があります。

VTIの投資先の業種(セクター)割合

VTIの投資先の業種(セクター)割合は以下の通りです。

業種(セクター)構成比率
情報技術約25.80%
一般消費財約14.80%
ヘルスケア約13.30%
資本財約12.90%
金融約11.20%
生活必需品約5.60%
エネルギー約4.90%
不動産約3.60%
公共事業約3.50%
通信約2.40%
素材約2.00%
2022年10月4日バンガードHP調べ (2022/8/31)

米国企業はGAFAMといった言葉がある通り、最強のIT企業が多数あるため、情報技術の割合は高いです。

また、アメリカは人口も多い国であるため、一般消費財のセクター割合も高いです。
内需で製品等の購買あり、それを外国でも売っているため、セクター割合が高くなるのも頷けます。

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VTIのメリット(3つ)

①経費率が低い

経費率が約0.03%と超低コストです。

しかも、全世界株VTの経費率0.07%よりも半分以下と低コストです。

経費率が0.1%よりも低い時点でかなり優秀な投資先と言えると考えられます。

②このETF一つで米国全体に投資できる

自分で米国企業へ個別投資するのは大変ですが、このVTIへ投資するだけで、米国全体に投資できるため、とてもお手軽です。

また、米企業は世界に名だたる企業が多数あるため、米国への投資で分散が効いていると考える人もいます。

③定期的なリバランスがある

VTIでは、年4回ETFの中身をリバランスしてくれます。

つまり、運用会社が勝手にETFの中身を整理してくれるため、指数との大きな乖離がないと考えられます。

VTIのデメリット(3つ)

①今後の世界経済はどうなるか分からない

現時点で米国企業が世界経済を牽引していますが、将来はどうなるか誰もわかりません。

そういった不確実性の将来の中で、米国一国への投資で本当に分散が効いているのかは誰も正解は知る由もありません。

②二重課税がかかる

VTIは米国のETFであるため、分配金に米国で課税され、税金を支払った上で、日本で課税され、税金を支払います。

つまり、二重に課税がかかり、多くの税金がかかります。

この点は、所得金額にもよりますが、確定申告の外国税額控除を活用し、税金の一部が戻ってきます。

外国税額控除は私は詳しくないため、説明を省略します。


③小型株も含まれる

米国市場に投資しているため、小型株にも投資します。

大型株のみの投資(S&P500)への投資にしたい場合は、VTIではなく、VOOやSPYへの投資をオススメします。

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